- 6568
- 2026/08/31
- 時価
- 96億円
- PER 予
- 15倍
- 2018年以降
- 4.84-39.82倍
(2018-2026年) - PBR
- 0.69倍
- 2018年以降
- 0.53-3.94倍
(2018-2026年) - 配当 予
- 2.66%
- ROE 予
- 4.57%
- ROA 予
- 3.04%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 2億1577万
個別
- 2016年3月31日
- 3868万
- 2017年3月31日 +0.46%
- 3886万
- 2017年12月31日 -19.22%
- 3139万
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書関係(連結)
- (四半期キャッシュ・フロー計算書関係)2018/03/07 15:00
当第3四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。
- #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ・機械装置及び運搬具 2~8年2018/03/07 15:00
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
によっております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~47年
構築物 3~30年
機械及び装置 2~8年
工具、器具及び備品 2~20年2018/03/07 15:00