構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～38年
構築物 3～30年
機械及び装置 2～8年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/27 15:00

#2 固定資産除却損の注記

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物	1,354千円	500千円
構築物	60	-
機械及び装置	755	365

2019/06/27 15:00

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

なお、国庫補助金による圧縮記帳累計額は次のとおりであり、貸借対照表計上額は、この圧縮記帳額を控除しております。

	前事業年度(2018年3月31日)	当事業年度(2019年3月31日)
建物	938,648千円	944,779千円
構築物	39,332	39,332
機械及び装置	604,408	604,408

2019/06/27 15:00

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 15:00