エーアイ(4388)の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2016年3月31日
- 175万
- 2017年3月31日 +289.4%
- 683万
- 2018年3月31日 -78.78%
- 145万
- 2019年3月31日 -22.9%
- 111万
- 2021年3月31日 -25.4%
- 83万
- 2022年3月31日 +83.45%
- 153万
- 2023年3月31日 -9.28%
- 138万
- 2024年3月31日 +622.62%
- 1003万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
(その他有価証券)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
(商品及び製品)
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(原材料及び貯蔵品)
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(仕掛品)
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/18 9:15 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2025/06/18 9:15
(仕掛品)
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物附属設備については定額法、工具、器具及び備品については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 8~18年
工具、器具及び備品 2~15年
(2)無形固定資産
定額法により償却しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)は、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法によっております。
また、ソフトウエア(市場販売目的)については、見込販売数量に基づく償却額と3年を限度とする残存有効期間に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を償却する方法によっております。2025/06/18 9:15