有価証券報告書-第15期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

男性 7名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役	-	吉田 大介	昭和27年3月9日生	昭和52年4月 株式会社大真空入社 昭和55年4月 株式会社東洋ハイテック入 社 昭和61年4月 TIS株式会社入社 平成11年5月 NTTアドバンストテクノ ロジ株式会社入社 平成12年4月 株式会社国際電気通信基礎 技術研究所入社 平成15年4月 当社設立 代表取締役 就 任(現任)	(注)3	1,262,000
取締役	ビジネスソリューショングループ統括	廣飯 伸一	昭和39年6月30日生	平成元年4月 株式会社リクルート入社 平成10年5月 べスコムシステムズ株式会 社入社 平成11年6月 同社取締役 就任 平成13年6月 同社代表取締役 就任 平成13年11月 合併によりアイティーマネ ージ株式会社取締役副社長 就任 平成14年4月 株式会社シグナルベース取 締役副社長 就任 平成16年6月 当社取締役 就任 (現 任) 平成27年1月 当社ビジネスソリューショ ングループ統括就任(現 任)	(注)3	880,000
取締役	研究開発グループ統括	平井 啓之	昭和39年4月1日生	昭和63年4月 三洋電機株式会社入社 平成18年12月 当社入社 R&Dセンター 主任研究員 平成21年6月 当社取締役 就任(現任) 平成23年4月 当社研究開発グループ統括 就任(現任)	(注)3	240,000
取締役	管理グループ統括	古澤 仁	昭和34年8月19日生	昭和57年4月 神糧物産株式会社(現木徳 神糧株式会社) 入社 平成3年7月 株式会社フォーバル 入社 平成4年3月 株式会社ワイ・ビーシー 入社 平成6年6月 株式会社ユーエスシー(現 株式会社UKCホールディン グス) 入社 平成27年6月 当社入社 平成27年10月 当社執行役員管理グループ 統括 就任 平成28年6月 当社取締役管理グループ統括 就任(現任)	(注)3	―

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役 (監査等委 員)	-	上條 弘	昭和27年1月30日生	昭和49年4月 株式会社三和銀行(現 株 式会社三菱UFJ銀行) 入行 平成2年2月 株式会社エニックス(現 株式会社スクウェア・エニ ックス) 入社 平成2年6月 同社取締役 平成6年10月 東京リスマチック株式会社 入社 平成7年7月 日本合同ファイナンス株式 会社(現 株式会社ジャフ コ) 入社 平成24年6月 ヒーハイスト精工株式会社 社外監査役 就任(現 任) 平成29年6月 当社取締役(監査等委員) 就任(現任)	(注)4	―
取締役 (監査等委 員)	-	杉山 浩	昭和41年1月21日生	平成元年10月 中央監査法人 入所 平成7年9月 杉山公認会計士事務所開設 所長 就任(現任) 平成16年1月 株式会社ピーアンドピー 監査役 平成19年6月 当社監査役 就任 平成24年10月 株式会社P&Pホールディングス 監査役 平成29年6月 取締役(監査等委員) 就 任(現任)	(注)4	10,000
取締役 (監査等委 員)	-	飛松 純一	昭和47年8月15日生	平成10年4月 弁護士登録 東京弁護士会 所属 森綜合法律事務所(現 森・濱田松本法律事務所) 入所 平成16年6月 米国ニューヨーク州弁護士 登録 米国ニューヨーク弁護士会 所属 平成18年1月 森・濱田松本法律事務所 パートナー弁護士 平成21年3月 株式会社アマナホールディ ングス(現・株式会社アマ ナ)監査役(現任) 平成22年4月 東京大学大学院 准教授 平成28年3月 AWPジャパン株式会社 社外監査役 平成28年7月 飛松法律事務所 代表弁護 士(現任) 平成29年6月 当社取締役(監査等委員) 就任(現任) 平成29年9月 株式会社キャンディル 社外監査役(現任) 平成30年6月 MS&ADインシュアランスグループホールディングス株式会社 社外取締役(現任)	(注)4	―
合計						2,392,000

(注)1.取締役のうち、上條 弘、杉山 浩及び飛松 純一の3氏は、社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 上條 弘、委員 杉山 浩、委員 飛松 純一
なお、上條弘は常勤の監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、社内事情に精通
した者が、取締役会以外の重要な会議等への出席や、内部監査部門等との連携を密に図ることにより得ら
れた情報をもとに、監査等委員会による監査の実効性を高めるためであります。
3.平成30年6月29日開催の定時株主総会終結の時から1年間
4.平成29年6月30日開催の定時株主総会終結の時から2年間