スプリックス(7030)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2020年6月30日
- 1億4625万
- 2020年9月30日 -92%
- 1170万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 2億5768万
- 2021年3月31日 +50.32%
- 3億8734万
- 2021年6月30日 -20.31%
- 3億868万
- 2021年9月30日 +88.51%
- 5億8189万
- 2021年12月31日 -38.65%
- 3億5700万
- 2022年3月31日 +40.62%
- 5億200万
- 2022年6月30日 -19.12%
- 4億600万
- 2022年9月30日 +11.08%
- 4億5100万
- 2022年12月31日 -18.85%
- 3億6600万
- 2023年3月31日 +16.39%
- 4億2600万
- 2023年6月30日 -3.52%
- 4億1100万
- 2023年9月30日 +7.3%
- 4億4100万
- 2023年12月31日 -21.77%
- 3億4500万
- 2024年3月31日 +18.84%
- 4億1000万
- 2024年6月30日 ±0%
- 4億1000万
- 2024年9月30日 +7.32%
- 4億4000万
- 2024年12月31日 -17.73%
- 3億6200万
- 2025年3月31日 +15.47%
- 4億1800万
- 2025年6月30日 +7.89%
- 4億5100万
- 2025年9月30日 +1.33%
- 4億5700万
- 2025年12月31日 -17.94%
- 3億7500万
- 2026年3月31日 +2.93%
- 3億8600万
- 2026年6月30日 +12.44%
- 4億3400万
個別
- 2017年9月30日
- 875万
- 2018年6月30日 +999.99%
- 1億2165万
- 2018年9月30日 -89.73%
- 1250万
- 2018年12月31日 +520.73%
- 7759万
- 2019年6月30日 +59.96%
- 1億2411万
- 2019年9月30日 -90.37%
- 1195万
- 2019年12月31日 +645.1%
- 8904万
- 2020年9月30日 -86.86%
- 1170万
- 2021年9月30日 +5.98%
- 1240万
- 2022年9月30日 +12.9%
- 1400万
- 2023年9月30日 +7.14%
- 1500万
- 2024年9月30日 +13.33%
- 1700万
- 2025年9月30日 +11.76%
- 1900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
・商品及び製品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社は定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。また、当社の連結子会社は主に定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~50年
構築物 10年2025/12/26 15:11 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/12/26 15:11
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 114 22 37 100 賞与引当金 17 19 17 19 役員退職慰労引当金 75 1 - 76 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/26 15:11
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年9月30日) 当事業年度(2025年9月30日) 役員退職慰労引当金 23 24 賞与引当金 - 146 減損損失 - 70
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/12/26 15:11
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年9月30日) 当連結会計年度(2025年9月30日) 役員退職慰労引当金 23 24 賞与引当金 175 322 貸倒引当金繰入超過額 54 54
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品及び製品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
② 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~39年
構築物 10年
工具、器具及び備品 3~15年2025/12/26 15:11