7030 スプリックス

7030
2026/08/24
時価
178億円
PER 予
12.49倍
2018年以降
7.96-32.52倍
(2018-2025年)
PBR
1.72倍
2018年以降
1.14-8.2倍
(2018-2025年)
配当 予
3.83%
ROE 予
13.77%
ROA 予
6.44%
資料
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スプリックス(7030)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2020年6月30日
1億4625万
2020年9月30日 -92%
1170万
2020年12月31日 +999.99%
2億5768万
2021年3月31日 +50.32%
3億8734万
2021年6月30日 -20.31%
3億868万
2021年9月30日 +88.51%
5億8189万
2021年12月31日 -38.65%
3億5700万
2022年3月31日 +40.62%
5億200万
2022年6月30日 -19.12%
4億600万
2022年9月30日 +11.08%
4億5100万
2022年12月31日 -18.85%
3億6600万
2023年3月31日 +16.39%
4億2600万
2023年6月30日 -3.52%
4億1100万
2023年9月30日 +7.3%
4億4100万
2023年12月31日 -21.77%
3億4500万
2024年3月31日 +18.84%
4億1000万
2024年6月30日 ±0%
4億1000万
2024年9月30日 +7.32%
4億4000万
2024年12月31日 -17.73%
3億6200万
2025年3月31日 +15.47%
4億1800万
2025年6月30日 +7.89%
4億5100万
2025年9月30日 +1.33%
4億5700万
2025年12月31日 -17.94%
3億7500万
2026年3月31日 +2.93%
3億8600万
2026年6月30日 +12.44%
4億3400万

個別

2017年9月30日
875万
2018年6月30日 +999.99%
1億2165万
2018年9月30日 -89.73%
1250万
2018年12月31日 +520.73%
7759万
2019年6月30日 +59.96%
1億2411万
2019年9月30日 -90.37%
1195万
2019年12月31日 +645.1%
8904万
2020年9月30日 -86.86%
1170万
2021年9月30日 +5.98%
1240万
2022年9月30日 +12.9%
1400万
2023年9月30日 +7.14%
1500万
2024年9月30日 +13.33%
1700万
2025年9月30日 +11.76%
1900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
・商品及び製品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社は定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。また、当社の連結子会社は主に定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~50年
構築物 10年2025/12/26 15:11
#2 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
区分当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金1142237100
賞与引当金17191719
役員退職慰労引当金751-76
2025/12/26 15:11
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年9月30日)当事業年度(2025年9月30日)
役員退職慰労引当金2324
賞与引当金-146
減損損失-70
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2025/12/26 15:11
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年9月30日)当連結会計年度(2025年9月30日)
役員退職慰労引当金2324
賞与引当金175322
貸倒引当金繰入超過額5454
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2025/12/26 15:11
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品及び製品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
② 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~39年
構築物 10年
工具、器具及び備品 3~15年2025/12/26 15:11

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