- 9273
- 2026/09/07
- 時価
- 318億円
- PER 予
- 8.87倍
- 2018年以降
- 4.13-29.24倍
（2018-2026年） - PBR
- 1.02倍
- 2018年以降
- 0.48-2.17倍
（2018-2026年） - 配当 予
- 2.51%
- ROE 予
- 11.51%
- ROA 予
- 9.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
コーア商事 HD（9273）の賞与引当金の推移 - 四半期
連結
- 2016年6月30日
- 4132万
- 2017年6月30日 +8.03%
- 4463万
- 2018年3月31日 +62.72%
- 7263万
- 2018年6月30日 -37.71%
- 4524万
- 2018年9月30日 +127.92%
- 1億311万
- 2018年12月31日 -67.25%
- 3376万
- 2019年3月31日 +130.05%
- 7768万
- 2019年6月30日 -41.51%
- 4543万
- 2019年9月30日 +129.83%
- 1億441万
- 2019年12月31日 -67.22%
- 3423万
- 2020年3月31日 +122.12%
- 7603万
- 2020年6月30日 -32.87%
- 5104万
- 2020年9月30日 +111.74%
- 1億807万
- 2020年12月31日 -69.12%
- 3337万
- 2021年3月31日 +125.29%
- 7518万
- 2021年6月30日 -30.6%
- 5218万
- 2021年9月30日 +128.96%
- 1億1947万
- 2021年12月31日 -69.92%
- 3593万
- 2022年3月31日 +135.81%
- 8473万
- 2022年6月30日 -43.09%
- 4822万
- 2022年9月30日 +136.18%
- 1億1389万
- 2022年12月31日 -69.01%
- 3529万
- 2023年3月31日 +143.51%
- 8594万
- 2023年6月30日 -43.5%
- 4855万
- 2023年9月30日 +134.98%
- 1億1410万
- 2023年12月31日 -69.03%
- 3533万
- 2024年3月31日 +140.67%
- 8504万
- 2024年6月30日 -45.12%
- 4667万
- 2024年9月30日 +128.75%
- 1億677万
- 2024年12月31日 -68.83%
- 3327万
- 2025年3月31日 +148.81%
- 8279万
- 2025年6月30日 -42.07%
- 4796万
- 2025年9月30日 +149.25%
- 1億1955万
- 2025年12月31日 -67.53%
- 3882万
- 2026年3月31日 +145.07%
- 9514万
- 2026年6月30日 -37.85%
- 5912万
個別
- 2016年6月30日
- 727万
- 2017年6月30日 -5.6%
- 686万
- 2018年6月30日 +3.82%
- 712万
- 2019年6月30日 -6.27%
- 667万
- 2020年6月30日 +14.41%
- 764万
- 2021年6月30日 +16.36%
- 889万
- 2022年6月30日 +4.71%
- 930万
- 2023年6月30日 -11.92%
- 819万
- 2024年6月30日 +0.46%
- 823万
- 2025年6月30日 +6.22%
- 874万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 総資産は30,002百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,537百万円増加いたしました。これは主に、電子記録債権の増加803百万円、建物及び構築物の増加598百万円、建設仮勘定の増加312百万円、受取手形及び売掛金の増加152百万円があった一方で、その他流動資産の減少185百万円、現金及び預金の減少79百万円、仕掛品の減少61百万円等があったことによるものであります。2024/05/13 15:30
負債は7,280百万円となり、前連結会計年度末に比べ260百万円減少いたしました。これは主に、その他流動負債の増加95百万円、支払手形及び買掛金の増加38百万円、賞与引当金の増加36百万円があった一方で、未払法人税等の減少242百万円、長期借入金の減少236百万円等があったことによるものであります。
純資産は22,722百万円となり、前連結会計年度末と比べ1,798百万円増加いたしました。これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益2,262百万円の計上による増加があった一方、配当金支払による減少475百万円等によるものであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
