建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/30 15:19

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
・建物および建物付属設備については、定額法、その他は定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～15年

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#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
・建物および建物付属設備については、定額法、その他は定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 3年～15年
② 無形固定資産
・定額法を採用しております。
なお、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/30 15:19