有価証券報告書-第14期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
・建物および建物付属設備については、定額法、その他は定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 3年～15年
② 無形固定資産
・定額法を採用しております。
なお、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。