システムサポート HD(4396)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2017年6月30日
- 2億8844万
- 2018年3月31日 +0.8%
- 2億9074万
- 2018年6月30日 -1.94%
- 2億8511万
- 2018年9月30日 -3.54%
- 2億7501万
- 2018年12月31日 +2.38%
- 2億8156万
- 2019年3月31日 +3.87%
- 2億9244万
- 2019年6月30日 -0.51%
- 2億9094万
- 2019年9月30日 -2.23%
- 2億8444万
- 2019年12月31日 -3.3%
- 2億7506万
- 2020年3月31日 -2.85%
- 2億6722万
- 2020年6月30日 -17.92%
- 2億1934万
- 2020年9月30日 -3.17%
- 2億1239万
- 2020年12月31日 +17.2%
- 2億4892万
- 2021年3月31日 -1.71%
- 2億4467万
- 2021年6月30日 -12.93%
- 2億1304万
- 2021年9月30日 +1.19%
- 2億1558万
- 2021年12月31日 -2.38%
- 2億1045万
- 2022年3月31日 -6.83%
- 1億9609万
- 2022年6月30日 +93.78%
- 3億7998万
- 2022年9月30日 -4.58%
- 3億6257万
- 2022年12月31日 -4.18%
- 3億4741万
- 2023年3月31日 -1.87%
- 3億4090万
- 2023年6月30日 -11.83%
- 3億58万
- 2023年9月30日 -3.77%
- 2億8925万
- 2023年12月31日 -4.18%
- 2億7716万
- 2024年3月31日 -4.35%
- 2億6511万
- 2024年6月30日 -5.14%
- 2億5149万
- 2024年9月30日 +130.13%
- 5億7877万
- 2024年12月31日 -0.71%
- 5億7468万
- 2025年3月31日 -3.97%
- 5億5187万
- 2025年6月30日 -4.81%
- 5億2532万
- 2025年9月30日 +55.24%
- 8億1554万
- 2025年12月31日 +12.38%
- 9億1649万
- 2026年3月31日 +10.7%
- 10億1453万
個別
- 2017年6月30日
- 1億4329万
- 2018年6月30日 +19.25%
- 1億7088万
- 2019年6月30日 +16.09%
- 1億9837万
- 2020年6月30日 -25.12%
- 1億4853万
- 2021年6月30日 -7.79%
- 1億3696万
- 2022年6月30日 -7.37%
- 1億2686万
- 2023年6月30日 -32.01%
- 8625万
- 2024年6月30日 -18.07%
- 7066万
- 2025年6月30日 -86.83%
- 930万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2.オペレーティング・リース取引
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
(単位:千円)
2025/09/19 14:12前連結会計年度
(2024年6月30日)当連結会計年度
(2025年6月30日)1年内 125,724 414,400 1年超 256,867 886,787 合計 382,591 1,301,187 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
ⅰ.商品及び製品
個品管理を行っているもの
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
上記以外のもの
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ⅱ.仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ⅲ.貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~41年
車両運搬具 2~5年
工具、器具及び備品 2~20年2025/09/19 14:12 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 2~20年2025/09/19 14:12
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ⅰ.市場販売目的ソフトウエア - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 3~15年2025/09/19 14:12
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
① 市場販売目的ソフトウエア