#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～24年
工具、器具及び備品 3～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/10/28 16:23
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年)に基づいております。
ハリース資産
2019/10/28 16:23
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年)に基づいております。
(3) リース資産
2019/10/28 16:23
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～24年
工具、器具及び備品 3～15年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社使用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/10/28 16:23