7039 ブリッジインターナショナル

7039
2026/07/21
時価
64億円
PER
11.36倍
2018年以降
6.47-47.03倍
(2018-2025年)
PBR
1.36倍
2018年以降
0.97-6.03倍
(2018-2025年)
配当 予
5.52%
ROE
11.41%
ROA
9.55%
資料
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CSV,JSON

ブリッジインターナショナル(7039)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2020年6月30日
1億2670万
2020年9月30日 -34.45%
8305万
2020年12月31日 +76.55%
1億4663万
2021年3月31日 -15.75%
1億2353万
2021年6月30日 +61.86%
1億9995万
2021年9月30日 -30.3%
1億3937万
2021年12月31日 +72.22%
2億4002万
2022年3月31日 -40.86%
1億4195万
2022年6月30日 +78.41%
2億5324万
2022年9月30日 -40.99%
1億4944万
2022年12月31日 +77.43%
2億6515万
2023年3月31日 -47.17%
1億4006万
2023年6月30日 +85.55%
2億5990万
2023年9月30日 -38.73%
1億5923万
2023年12月31日 +51.97%
2億4199万
2024年3月31日 -43%
1億3793万
2024年6月30日 +104.96%
2億8270万
2024年9月30日 -45.84%
1億5311万
2024年12月31日 +59.62%
2億4439万
2025年3月31日 -60.34%
9693万
2025年6月30日 +122.75%
2億1593万
2025年9月30日 -48.99%
1億1015万
2025年12月31日 +87.55%
2億659万
2026年3月31日 -54.97%
9303万

個別

2017年12月31日
1億2189万
2018年6月30日 -7.53%
1億1271万
2018年9月30日 -35.23%
7300万
2018年12月31日 +57.64%
1億1508万
2019年3月31日 -38.07%
7126万
2019年6月30日 +59.64%
1億1377万
2019年9月30日 -39.47%
6886万
2019年12月31日 +65.66%
1億1407万
2020年3月31日 -28.35%
8173万
2020年12月31日 +79.4%
1億4663万
2021年12月31日 +14.8%
1億6834万
2022年12月31日 +17.17%
1億9724万
2023年12月31日 -3.06%
1億9120万
2024年12月31日 +5.65%
2億200万
2025年12月31日 -53.73%
9347万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
業務委託費222,973278,532
賞与引当金繰入額127,931122,756
役員賞与引当金繰入額21,26121,452
減価償却費70,79981,126
2026/03/30 12:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
a 商品
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
b 仕掛品
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
c 貯蔵品
移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 3年~18年
工具、器具及び備品 3年~15年2026/03/30 12:00
#3 引当金明細表(連結)
(単位:千円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
賞与引当金202,00893,475202,00893,475
役員賞与引当金17,00812,17825,5123,674
2026/03/30 12:00
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/03/30 12:00

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