ブリッジインターナショナル(7039)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2020年6月30日
- 1億2670万
- 2020年9月30日 -34.45%
- 8305万
- 2020年12月31日 +76.55%
- 1億4663万
- 2021年3月31日 -15.75%
- 1億2353万
- 2021年6月30日 +61.86%
- 1億9995万
- 2021年9月30日 -30.3%
- 1億3937万
- 2021年12月31日 +72.22%
- 2億4002万
- 2022年3月31日 -40.86%
- 1億4195万
- 2022年6月30日 +78.41%
- 2億5324万
- 2022年9月30日 -40.99%
- 1億4944万
- 2022年12月31日 +77.43%
- 2億6515万
- 2023年3月31日 -47.17%
- 1億4006万
- 2023年6月30日 +85.55%
- 2億5990万
- 2023年9月30日 -38.73%
- 1億5923万
- 2023年12月31日 +51.97%
- 2億4199万
- 2024年3月31日 -43%
- 1億3793万
- 2024年6月30日 +104.96%
- 2億8270万
- 2024年9月30日 -45.84%
- 1億5311万
- 2024年12月31日 +59.62%
- 2億4439万
- 2025年3月31日 -60.34%
- 9693万
- 2025年6月30日 +122.75%
- 2億1593万
- 2025年9月30日 -48.99%
- 1億1015万
- 2025年12月31日 +87.55%
- 2億659万
- 2026年3月31日 -54.97%
- 9303万
個別
- 2017年12月31日
- 1億2189万
- 2018年6月30日 -7.53%
- 1億1271万
- 2018年9月30日 -35.23%
- 7300万
- 2018年12月31日 +57.64%
- 1億1508万
- 2019年3月31日 -38.07%
- 7126万
- 2019年6月30日 +59.64%
- 1億1377万
- 2019年9月30日 -39.47%
- 6886万
- 2019年12月31日 +65.66%
- 1億1407万
- 2020年3月31日 -28.35%
- 8173万
- 2020年12月31日 +79.4%
- 1億4663万
- 2021年12月31日 +14.8%
- 1億6834万
- 2022年12月31日 +17.17%
- 1億9724万
- 2023年12月31日 -3.06%
- 1億9120万
- 2024年12月31日 +5.65%
- 2億200万
- 2025年12月31日 -53.73%
- 9347万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/03/30 12:00
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 業務委託費 222,973 278,532 賞与引当金繰入額 127,931 122,756 役員賞与引当金繰入額 21,261 21,452 減価償却費 70,799 81,126 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 商品
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
b 仕掛品
個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
c 貯蔵品
移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 3年~18年
工具、器具及び備品 3年~15年2026/03/30 12:00 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/03/30 12:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 202,008 93,475 202,008 93,475 役員賞与引当金 17,008 12,178 25,512 3,674 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/03/30 12:00