ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年
工具、器具及び備品 4年～10年
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2021/03/25 14:19

#2 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
ソフトウエア 基幹システム等の機能追加開発 173,698千円2021/03/25 14:19

#3 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失を認識した資産

場所	用途	種類
東京都中央区	事業用資産	ソフトウエア仮勘定

(2)減損損失の認識に至った経緯
当社グループは、次世代の基幹システムの開発費をソフトウエア仮勘定に計上しておりましたが、開発の見直しにより、当初予定していた効果が見込めなくなったことから、減損損失を認識しております。

2021/03/25 14:19

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準

2021/03/25 14:19

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準

2021/03/25 14:19

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法(海外連結子会社では定額法)
ただし、当社は、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年
工具、器具及び備品 4年～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2021/03/25 14:19