#1 会計方針に関する事項（連結）: デリバティブ
時価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主に定率法(海外連結子会社では定額法)
ただし、当社は、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～15年
工具、器具及び備品 4年～20年2025/03/04 16:56
#2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）: ① 算出方法
自社利用のソフトウェア及びソフトウェア仮勘定に係る将来キャッシュ・フローに基づき、将来の収益獲得又は費用削減が確実と認められる場合は無形固定資産に計上しております。また、資産計上後の状況の変化により減損の兆候が識別され、事業計画に基づく割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回り減損損失を認識すべきであると判定された場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、帳簿価額と回収可能価額との差額は減損損失として計上しております。
② 主要な仮定
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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
主に定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～15年
工具、器具及び備品 4年～20年
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。2025/03/04 16:56