訂正有価証券報告書-第4期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
線路設備 2～10年
土木設備 11～27年
建物 10～38年
構築物 10年
機械設備 5～15年
工具、器具及び備品 5～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
海底線使用権 15～25年
施設利用権 14～20年
商標権 18年
顧客関連資産 18年
ソフトウエア(自社利用) 5年
(3)リース資産
① 所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
② 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。