JTCの営業利益又は営業損失(△)の推移 - 四半期
連結
- 2019年2月28日
- 23億9600万
- 2019年8月31日 -2.5%
- 23億3600万
- 2020年2月29日 -31.12%
- 16億900万
- 2020年8月31日
- -26億3000万
- 2021年2月28日 -130.91%
- -60億7300万
- 2021年8月31日
- -18億3500万
- 2022年2月28日 -184.41%
- -52億1900万
- 2022年8月31日
- -14億8400万
- 2023年2月28日 -25.61%
- -18億6400万
- 2023年8月31日
- -2億6200万
- 2024年2月29日
- 7億2500万
- 2024年8月31日 +201.52%
- 21億8600万
- 2025年2月28日 +18.16%
- 25億8300万
- 2025年8月31日 -55.17%
- 11億5800万
- 2026年2月28日 +38%
- 15億9800万
個別
- 2018年2月28日
- 31億100万
- 2019年2月28日 -9.8%
- 27億9700万
- 2019年8月31日 -10.12%
- 25億1400万
- 2020年2月29日 +13.88%
- 28億6300万
- 2020年8月31日
- -21億3900万
- 2021年2月28日 -121.6%
- -47億4000万
- 2021年8月31日
- -15億7400万
- 2022年2月28日 -227.57%
- -51億5600万
- 2022年8月31日
- -13億6800万
- 2023年2月28日 -23.17%
- -16億8500万
- 2023年8月31日
- -1億4400万
- 2024年2月29日
- 8億9900万
- 2024年8月31日 +145.72%
- 22億900万
- 2025年2月28日 +18.61%
- 26億2000万
- 2025年8月31日 -55.88%
- 11億5600万
- 2026年2月28日 +37.37%
- 15億8800万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- 第6回新株予約権2026/05/28 16:57
※ 提出日の前月末(2026年4月30日)現在における内容を記載しております。決議年月日 2024年5月10日 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円)※ 発行価格 (注)2資本組入額 (注)3 新株予約権の行使の条件※ ①新株予約権は、以下の条件を満たしている場合に限り、当該新株予約権者に割り当てられた新株予約権を行使することができる。2025年2月期の事業年度において、監査済みの当社連結損益計算書(国際会計基準)における営業利益が40億円を超過すること②新株予約権の割当てを受けた者は、新株予約権の行使時においても、当社又は当社子会社の取締役・監査役及び従業員(執行役員を含む。)の地位にあることを要す。ただし、当社の取締役・監査役を任期満了で退任した場合又は定年退職その他正当な理由のある場合において、当社の取締役会が特に認める場合はこの限りではない。③その他の条件については、当社と新株予約権の割当てを受ける者との間で締結する新株予約権の割当てに関する契約に定めるところによる。 新株予約権の譲渡に関する事項※ 取締役会の承認を要する。
(注)1 新株予約権の目的となる株式の数は、新株予約権1個につき当社普通株式1株であります。 - #2 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- 2 新株予約権は、以下の条件を満たしている場合に限り、当該新株予約権に割当てられた新株予約権を行使することができる。2026/05/28 16:57
2025年2月期の事業年度において、監査済みの当社連結損益計算書(国際会計基準)における営業利益が40億円を超過すること
新株予約権の割当てを受けた者は、新株予約権の行使時においても、当社又は当社子会社の取締役・監査役及び従業員(執行役員を含む。)の地位にあることを要す。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の主たる事業である小売事業における訪日客動向については、特に中国からの訪日団体客数の減少の一方、韓国・台湾・タイからの訪日客は堅調に推移し、一部においてはコロナ前の水準を超える動きも見られました。2026/05/28 16:57
以上の結果、当連結会計年度の業績は、売上高31,849百万円(前期比93.5%)、営業利益1,598百万円(前期比61.8%)、経常利益1,726百万円(前期比74.2%)、親会社株主に帰属する当期純損失は、748百万円(前期親会社株主に帰属する当期純利益3,693百万円)となりました。
当期の財政状態の概況は、次のとおりであります。