構築物(純額)
個別
- 2018年9月30日
- 2307万
- 2019年9月30日 -15.36%
- 1953万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/26 16:14 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2019/12/26 16:14
前連結会計年度(自 2017年10月1日至 2018年9月30日) 当連結会計年度(自 2018年10月1日至 2019年9月30日) 建物及び構築物 421千円 928千円 機械装置及び運搬具 0 - - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2019/12/26 16:14
(注)現金及び預金のうち、前連結会計年度は399,871千円、当連結会計年度は87,356千円については宅地建物取引業法第41条に規定する手付金等の保全措置のための預金担保になります。前連結会計年度(2018年9月30日) 当連結会計年度(2019年9月30日) 仕掛販売用不動産 6,398,734 6,193,332 建物及び構築物 158,295 150,595 土地 299,672 299,672
担保付債務は、次のとおりであります。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2019/12/26 16:14
当社及び連結子会社は、定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2019/12/26 16:14
当社は、定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/26 16:14