- 7067
- 2026/10/19
- 時価
- 16億円
- PER 予
- 25.29倍
- 2020年以降
- 赤字-783.98倍
(2020-2026年) - PBR
- 1.33倍
- 2020年以降
- 1.04-7.24倍
(2020-2026年) - 配当 予
- 0.97%
- ROE 予
- 5.27%
- ROA 予
- 3%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ブランディングテクノロジー(7067)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2017年3月31日
- 1億9216万
- 2018年3月31日 +31.66%
- 2億5301万
- 2018年12月31日 -0.16%
- 2億5259万
- 2019年3月31日 +9.06%
- 2億7548万
- 2019年6月30日 +0.55%
- 2億7700万
- 2019年9月30日 -3.16%
- 2億6823万
- 2019年12月31日 -1.96%
- 2億6298万
- 2020年3月31日 -7.15%
- 2億4417万
- 2020年6月30日 +3.1%
- 2億5173万
- 2020年9月30日 +13.26%
- 2億8511万
- 2020年12月31日 -17.21%
- 2億3604万
- 2021年3月31日 -3.6%
- 2億2755万
- 2021年6月30日 +2.98%
- 2億3433万
- 2021年9月30日 -4.02%
- 2億2491万
- 2021年12月31日 -4.68%
- 2億1437万
- 2022年3月31日 +0.46%
- 2億1536万
- 2022年6月30日 +1.34%
- 2億1824万
- 2022年9月30日 -1.79%
- 2億1433万
- 2022年12月31日 -1.38%
- 2億1137万
- 2023年3月31日 +1.16%
- 2億1382万
- 2023年6月30日 -0.57%
- 2億1260万
- 2023年9月30日 -4.57%
- 2億289万
- 2023年12月31日 -8.25%
- 1億8616万
- 2024年3月31日 +0.04%
- 1億8623万
- 2024年6月30日 +1.31%
- 1億8867万
- 2024年9月30日 -4.89%
- 1億7944万
- 2024年12月31日 -5.76%
- 1億6910万
- 2025年3月31日 +2.99%
- 1億7416万
- 2025年6月30日 +12.04%
- 1億9513万
- 2025年9月30日 +5.62%
- 2億610万
- 2025年12月31日 -4.85%
- 1億9610万
- 2026年3月31日 +1.03%
- 1億9812万
- 2026年6月30日 +81.55%
- 3億5969万
個別
- 2017年3月31日
- 1億9127万
- 2018年3月31日 +37.08%
- 2億6221万
- 2019年3月31日 +2.88%
- 2億6977万
- 2020年3月31日 -6.55%
- 2億5209万
- 2021年3月31日 +3.52%
- 2億6097万
- 2022年3月31日 -2.97%
- 2億5321万
- 2023年3月31日 +1.09%
- 2億5598万
- 2024年3月31日 -5.08%
- 2億4296万
- 2025年3月31日 +2.71%
- 2億4955万
- 2026年3月31日 +14.33%
- 2億8532万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/11/10 15:03
2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失) - #2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2023/11/10 15:03
(固定資産に係る重要な減損損失) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結会計期間末における流動資産は、前連結会計年度末に比べ199,830千円減少し、1,745,192千円となりました。これは受取手形及び売掛金が66,012千円、現金及び預金が130,512千円減少したこと等によるものであります。2023/11/10 15:03
(固定資産)
当第2四半期連結会計期間末における固定資産は、前連結会計年度末に比べ10,924千円減少し、202,897千円となりました。これは有形固定資産が9,210千円、無形固定資産が3,517千円減少した一方で、投資その他の資産が1,803千円増加したことによるものであります。