アールプランナー(2983)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2019年1月31日
- 7億6286万
- 2019年10月31日 -47.77%
- 3億9842万
- 2020年1月31日 +72.61%
- 6億8770万
- 2020年10月31日 -55.23%
- 3億789万
- 2021年1月31日 +103.24%
- 6億2575万
- 2021年4月30日 -76.06%
- 1億4981万
- 2021年7月31日 +373.88%
- 7億993万
- 2021年10月31日 +52.78%
- 10億8465万
- 2022年1月31日 +40.12%
- 15億1985万
- 2022年4月30日
- -363万
- 2022年7月31日
- 3億9592万
- 2022年10月31日 -60.47%
- 1億5650万
- 2023年1月31日 +342.41%
- 6億9241万
- 2023年4月30日 -97.1%
- 2008万
- 2023年7月31日 +999.99%
- 2億5194万
- 2023年10月31日
- -4360万
- 2024年1月31日
- 5億3258万
- 2024年4月30日 -55.15%
- 2億3884万
- 2024年7月31日 +371.17%
- 11億2536万
- 2024年10月31日 +36.21%
- 15億3289万
- 2025年1月31日 +41.12%
- 21億6315万
- 2025年4月30日 -69.8%
- 6億5318万
- 2025年7月31日 +164.36%
- 17億2671万
- 2025年10月31日 +49.22%
- 25億7659万
- 2026年1月31日 +45.42%
- 37億4700万
個別
- 2019年1月31日
- 4億3657万
- 2020年1月31日 +16.6%
- 5億902万
- 2021年1月31日 -25.4%
- 3億7975万
- 2022年1月31日 +232.05%
- 12億6095万
- 2023年1月31日 -74.55%
- 3億2094万
- 2024年1月31日 -72.46%
- 8839万
- 2025年1月31日 +999.99%
- 14億5660万
- 2026年1月31日 +97.93%
- 28億8300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額4,231,058千円には、各報告セグメントに配分していない、運転資金、本社建物等が含まれております。2025/04/25 16:15
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年2月1日 至 2025年1月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、顧客紹介手数料や火災保険の代理店手数料等を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△1,023,394千円には、セグメント間取引消去288,000千円、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,311,394千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費が含まれております。
(2) セグメント資産の調整額6,410,869千円には、各報告セグメントに配分していない、運転資金、本社建物等が含まれております。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/04/25 16:15 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/04/25 16:15
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/04/25 16:15
当社グループは、「売上高」及び「営業利益」をグループ全体の成長を示す経営指標と位置づけております。また、売上高に関連するより具体的な事業展開上の指標として、注文住宅と分譲住宅の「戸建販売棟数」、戸建販売棟数に土地の販売棟数と中古不動産販売棟数を加えた「総販売棟数」も重要な指標と考えております。
(3) 中長期的な経営戦略 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- その結果、売上高につきましては、注文住宅、分譲住宅ともに販売棟数が増加し、好調に推移いたしました。一方で、費用面につきましては、人財獲得等への積極的な投資を行ったことで、販売費及び一般管理費に関しては人員増に伴う人件費が増加しておりますが、販売価格の適正化やコストコントロール等により売上総利益率は改善しております。また、新規出店や人財獲得等への積極的な投資を行った結果、販売費及び一般管理費に関しては人員増に伴う人件費、拠点増加による地代家賃等が増加しております。受注高・総受注棟数につきましては、前期比で大きく伸び、好調に推移しました。2025/04/25 16:15
以上の結果、当連結会計年度における売上高は40,185,916千円(前期比25.3%増)、営業利益は2,163,157千円(前期比306.2%増)、経常利益は2,002,263千円(前期比459.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,436,779千円(前期比547.9%増)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。