建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
(ただし、2016年4月1日以降取得した建物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～18年
工具、器具及び備品 3年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 1～5年
市場販売目的のソフトウエア 1年2021/01/15 11:24

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2021/01/15 11:24

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法を採用しております。
(ただし、2016年4月1日以降取得した建物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2021/01/15 11:24

#4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

投資有価証券は、市場価格の変動リスクに晒されております。
敷金及び保証金は、主に事業所等の建物の賃借に伴うものであり、これらは貸主の信用リスクに晒されております。
営業債務である買掛金及び未払金は、そのすべてが1年以内の支払期日となっておりますが、外貨建てのものについては、為替の変動リスクに晒されています。

2021/01/15 11:24