商品
連結
- 2024年1月31日
- 43億6073万
- 2024年7月31日 -0.14%
- 43億5468万
有報情報
- #1 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※ 棚卸資産の内訳は次のとおりであります。2024/09/13 16:04
前連結会計年度(2024年1月31日) 当中間連結会計期間(2024年7月31日) 商品 4,360,733千円 4,354,680千円 貯蔵品 52,519 41,444 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2024/09/13 16:04
(注)1.2024年8月1日から2024年8月31日までの間に新株予約権の行使により、発行済株式総数が600株増加しております。種類 中間会計期間末現在発行数(株)(2024年7月31日) 提出日現在発行数(株)(2024年9月13日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 9,534,280 19,069,760 東京証券取引所(グロース市場) 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。なお、単元株式数は100株であります。 計 9,534,280 19,069,760 - -
2.「提出日現在発行数」欄には、2024年9月1日からこの半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループが所属する靴業界におきましては、業界全体の市場規模は減少傾向にあるものの、スニーカーを中心としたカジュアル志向の靴及び履き心地等の機能を重視した靴の需要は依然として拡大傾向にあります。また、社会経済活動の正常化に伴い、オケージョン需要が回復傾向にあります。2024/09/13 16:04
このような状況の中、当社グループは、「いつでも想像以上に満足のできる商品・サービスを提供します。」の企業理念のもと、引き続き好立地かつ好条件の店舗展開と、更なる成長が期待されるオンライン販売の拡大に取り組んでまいりました。
当中間連結会計期間におきましては、消費者の購買行動の高まりやインバウンド需要の回復に伴い、売上高は前年同期を上回りました。一方で、歴史的な為替相場の円安進行による仕入コスト増加といった利益押下げ要因に直面いたしました。また、ベースアップによる人件費の上昇のほか、売上高の増加に伴う販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は前年同期をやや下回る結果となりました。その他、為替相場変動の影響に伴い、仕入債務の決済等に係る為替差損80,500千円を計上いたしました。