ジェイック(7073)のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2019年1月31日
- 245万
- 2019年7月31日 -10.03%
- 220万
- 2019年10月31日 -5.53%
- 208万
- 2020年1月31日 -18.9%
- 169万
- 2020年4月30日 +284.45%
- 650万
- 2020年7月31日 +165.59%
- 1726万
- 2020年10月31日 -5.97%
- 1623万
- 2021年1月31日 -6.34%
- 1520万
- 2021年4月30日 -6.77%
- 1417万
- 2021年7月31日 -7.27%
- 1314万
- 2021年10月31日 +364.57%
- 6107万
- 2022年1月31日 +1.57%
- 6203万
- 2022年4月30日 -5.88%
- 5838万
- 2022年7月31日 +29.02%
- 7532万
- 2022年10月31日 +28.91%
- 9710万
- 2023年1月31日 +2.75%
- 9977万
- 2023年4月30日 -0.48%
- 9930万
- 2023年7月31日 -2.41%
- 9690万
- 2023年10月31日 -2.68%
- 9430万
- 2024年1月31日 -1.33%
- 9304万
- 2024年4月30日 -5.12%
- 8828万
- 2024年7月31日 -8.8%
- 8052万
- 2024年10月31日 +36.33%
- 1億977万
- 2025年1月31日 -4.28%
- 1億508万
- 2025年4月30日 +7.5%
- 1億1296万
- 2025年7月31日 -3.17%
- 1億937万
- 2025年10月31日 -6.65%
- 1億210万
- 2026年1月31日 +14.2%
- 1億1660万
- 2026年4月30日 -4.16%
- 1億1175万
個別
- 2019年1月31日
- 245万
- 2020年1月31日 -31.06%
- 169万
- 2021年1月31日 +799.23%
- 1520万
- 2022年1月31日 +307.95%
- 6203万
- 2023年1月31日 +21.14%
- 7514万
- 2024年1月31日 -9.25%
- 6819万
- 2025年1月31日 +12.83%
- 7694万
- 2026年1月31日 +21.84%
- 9374万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~18年
工具、器具及び備品 4~15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ 少額減価償却資産
取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき、3年間で均等償却を行っております。2026/04/28 11:30 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエア」の「当期増加額」欄の金額のうち主なものは、自社利用目的のシステム開発であります。2026/04/28 11:30
- #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年2月1日 至 2025年1月31日)2026/04/28 11:30
当社グループは、減損損失の算定に当たり、他の資産又は資産グループから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額 東京都千代田区 事業用資産 ソフトウエア 6,412千円
前連結会計年度において、サービス提供用の自社利用ソフトウエアのうち、サービス提供やソフトウエア利用を終了したもの、当初想定していた収益が見込めなくなったものについて、減損の兆候を認識し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失6,412千円を計上しております。 - #4 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2026/04/28 11:30
当連結会計年度において支出した設備投資の総額は77,285千円となりました。その主なものは、ソフトウエアであります。なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。
また、当社グループはNew Career Businessの単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2026/04/28 11:30
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ 少額減価償却資産 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2026/04/28 11:30
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)少額減価償却資産