- 7074
- 2026/10/09
- 時価
- 15億円
- PER 予
- 220.64倍
- 2019年以降
- 赤字-37.2倍
(2019-2025年) - PBR
- 33.19倍
- 2019年以降
- 1.27-46.17倍
(2019-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 15.04%
- ROA 予
- 0.62%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- 第13回新株予約権(2025年2月27日定時株主総会及び2025年2月27日取締役会決議)2025/07/15 16:00
※ 新株予約権の発行時(2025年3月27日)における内容を記載しております。決議年月日 2025年2月27日 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※ 発行価格 1資本組入額 0.5(注)3 新株予約権の行使の条件 ※ (1)新株予約権者は、新株予約権の権利行使時において、当社又は当社の子会社若しくは関連会社の取締役会であることを要する。ただし、当社の取締役会の承認を得た場合はこの限りではない。(2)新株予約権者は、以下の条件をいずれかも満たす場合に限り、新株予約権を行使することができる。①新株予約権の行使日の直前期末において、当社の連結損益計算書(連結損益計算書を作成していない場合は損益計算書)において計上される経常利益が1百万円を超過すること。②新株予約権の行使日の前月末日における当社普通株式の市場価値の終値が1株500円を超過すること。 新株予約権の譲渡に関する事項 ※ 本新株予約権の全部または一部について第三者に対して譲渡、質権入れ及び一切の処分行為をすることができない。
(注) 1.新株予約権1個につき目的となる株式数は、100株であります。 - #2 事業等のリスク
- 継続企業の前提に関する重要事象等について2025/07/15 16:00
当社は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響および消費者の行動変容ならびにマーケット環境の変化を受け、前事業年度まで5期連続して売上高の減少ならびに経常損失および当期純損失を計上しており、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しております。
そこで当社は「新規顧客数増加のための施策拡充」「既存顧客の維持拡大と新商材での売上拡大」「コストコントロールによる経費削減」等の対策を実施し、当該状況を解消いたします。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、引き続き、売上規模に応じた固定費の削減、変動費の最適化を推進いたしました。2025/07/15 16:00
その結果、当社の直営店は88店舗(前事業年度末比2店舗増)、フランチャイズ店8店舗(前事業年度末比3店舗増)の合計96店舗となり、当中間会計期間の売上高は950,520千円(前年同期比26.6%減)、営業損失は117,417千円(前年同期は営業損失324,362千円)、経常損失は109,668千円(前年同期は経常損失324,083千円)、中間純損失は128,080千円(前年同期は中間純損失370,756千円)となりました。
なお、当社はパーソナルトレーニング事業を展開する単一セグメントであるため、セグメント情報は記載しておりません。 - #4 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 継続企業の前提に関する重要事象等について2025/07/15 16:00
当社は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響および消費者の行動変容ならびにマーケット環境の変化を受け、前事業年度まで5期連続して売上高の減少ならびに経常損失および当期純損失を計上しており、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しております。
そこで当社は「新規顧客数増加のための施策拡充」「既存顧客の維持拡大と新商材での売上拡大」「コストコントロールによる経費削減」等の対策を実施し、当該状況を解消いたします。