無形固定資産
連結
- 2019年12月31日
- 7918万
- 2020年12月31日 -25.38%
- 5908万
個別
- 2019年12月31日
- 7918万
- 2020年12月31日 -25.38%
- 5908万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2021/06/30 17:13自社利用のソフトウェア 3~5年 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 単位:千円2021/06/30 17:13
第14期連結会計年度(自 2020年1月1日 至 2020年12月31日)前連結会計年度 当連結会計年度 増減金額 主な増減理由 (資産) 14,909,523 17,442,047 2,532,523 研究開発用設備に対する投資に伴う有形固定資産及び無形固定資産の増加によるものであります。 (負債) 1,463,609 3,177,813 1,714,204 長期借入金の増加によるものであります。
単位:千円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
個別法及び先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2021/06/30 17:13建物及び構築物
機械装置及び運搬具
工具、器具及び備品8~38年
4~6年
4~6年 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
原材料及び貯蔵品
個別法及び先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2021/06/30 17:13建物 8~38年 構築物 10~20年 機械及び装置 4年 車両運搬具 6年 工具、器具及び備品 4~6年 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2021/06/30 17:13自社利用のソフトウエア 3~5年