有価証券報告書-第8期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物 機械装置及び運搬具 工具、器具及び備品

7～24年 4～7年 4～10年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

自社利用のソフトウェア

5年

③ 長期前払費用
主に、支出の効果が及ぶ期間で均等償却しております。