建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～26年
工具、器具及び備品 2～10年
(2)無形固定資産
ソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2020/03/30 15:16

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/03/30 15:16

#3 関連当事者情報、財務諸表（連結）

2.銀行借入に対して債務保証を受けております。また、上記取引金額には期末残高を記載しております。なお、保証料の支払いは行っておりません。
3.当社の本社建物の賃貸借契約にかかる債務保証を受けております。取引金額には、事業年度の賃借料合計を記載しております。なお、これにかかる保証料の支払は行っておりません。

2020/03/30 15:16