固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 : 3年～31年
構築物 : 10年～15年
機械及び装置 : 2年～10年
車両運搬具 : 2年～6年
工具、器具及び備品 : 3年～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/26 11:00

#3 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/06/26 11:00

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	827,838千円	827,770千円

2020/06/26 11:00

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2020/06/26 11:00

#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動により使用した資金は153,037千円(前期は200,181千円の使用)となりました。これは主に、定期預金の増加額60,033千円、有形固定資産の取得による支出58,755千円及び無形固定資産の取得による支出32,908千円の減少要因があったことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

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#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。

2020/06/26 11:00

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

貯蔵品最終仕入原価法
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産

2020/06/26 11:00

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。

2020/06/26 11:00