建物及び構築物(純額)
連結
- 2022年12月31日
- 4965万
- 2023年12月31日 +0.36%
- 4982万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6年~15年
工具、器具及び備品 3年~15年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/04/01 15:50 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ.有形固定資産(リース資産を除く)2024/04/01 15:50
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。