建物及び構築物

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物及び構築物については、定額法を採用しております。 また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6年～15年
工具、器具及び備品 3年～15年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2025/03/27 14:00

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物及び構築物については、定額法を採用しております。 また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/03/27 14:00