有価証券報告書-第7期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「建物附属設備」34,393千円及び「減価償却累計額」△8,590千円は「建物附属設備」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「工具、器具及び備品」15,660千円及び「減価償却累計額」△8,875千円は「工具、器具及び備品」に含めて表示しております。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
当該表示方法の変更により影響を受ける主な項目に係る前事業年度における金額は以下のとおりであります。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「建物附属設備」34,393千円及び「減価償却累計額」△8,590千円は「建物附属設備」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「工具、器具及び備品」15,660千円及び「減価償却累計額」△8,875千円は「工具、器具及び備品」に含めて表示しております。