ドラフト（5070）の商品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2019年12月31日: 3834万
2020年3月31日 -12.5%: 3355万
2020年6月30日 +27.92%: 4292万
2020年9月30日 +9.07%: 4681万
2020年12月31日 -28.89%: 3328万
2021年3月31日 -34.19%: 2190万
2021年6月30日 +1.08%: 2214万
2021年9月30日 +60.57%: 3555万
2021年12月31日 -6.31%: 3331万
2022年3月31日 +17.11%: 3900万
2022年6月30日 +16.1%: 4529万
2022年9月30日 +56.79%: 7101万
2022年12月31日 -10.68%: 6343万
2023年3月31日 +13.31%: 7187万
2023年6月30日 +3.69%: 7452万
2023年9月30日 +16.01%: 8645万
2023年12月31日 +20.91%: 1億453万
2024年3月31日 -16.5%: 8728万
2024年6月30日 -10.36%: 7824万
2024年9月30日 -8.47%: 7162万
2024年12月31日 +14.29%: 8185万
2025年3月31日 -10.72%: 7307万
2025年6月30日 +29.49%: 9462万
2025年9月30日 +4.72%: 9909万

個別

2019年3月31日: 1602万
2020年3月31日 +109.35%: 3355万
2020年12月31日 -0.79%: 3328万
2021年12月31日 +0.06%: 3331万
2022年12月31日 +90.43%: 6343万
2023年12月31日 +64.79%: 1億453万
2024年12月31日 -21.69%: 8185万

有報情報

#1 コーポレート・ガバナンスの概要（連結）

(3) 財務報告の信頼性を確保するために、内部監査室が核となる評価チームにより、業務プロセスのリスク評価を継続的に実施するとともに、評価結果を代表取締役に報告する。
(4) 必要に応じて、金融商品取引法等の関連法令との適合性を考慮したうえで、諸規程の整備及び運用を行う。
7.監査等委員会の職務を補助すべき取締役及び使用人に関する事項、当該取締役及び使用人の他の取締役(監査等委員である取締役を除く。)からの独立性に関する事項並びに当該取締役及び使用人に対する指示の実効性の確保に関する事項

2025/03/28 15:31

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な資産の評価基準及び評価方法
棚卸資産
・商品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
・仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2025/03/28 15:31

#3 提出会社の親会社等の情報（連結）

提出会社の親会社等の情報】
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。

2025/03/28 15:31

#4 発行済株式、株式の総数等（連結）

② 【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(2024年12月31日)	提出日現在発行数(株)(2025年3月28日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	10,043,600	10,043,600	東京証券取引所(グロース市場)	完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。なお、単元株式数は100株であります。
計	10,043,600	10,043,600	-	-

(注) 「提出日現在発行数」欄には、2025年3月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。

2025/03/28 15:31

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

棚卸資産
・商品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)

2025/03/28 15:31

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
・商品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)

2025/03/28 15:31

#7 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針

2025/03/28 15:31