有価証券報告書-第8期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しています。
また、在外連結子会社は定額法を採用しています。
建物及び構築物 3～10年
工具、器具及び備品 3～8年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3年)に基づいています。