固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 8～24年
工具、器具及び備品 3～8年2021/03/30 11:06

#3 固定資産売却損の注記

固定資産売却損の内容は、次の通りであります。

		(単位:千円)
	前事業年度 (自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当事業年度 (自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
工具、器具及び備品	183	―

2021/03/30 11:06

#4 固定資産除却損の注記

固定資産除却損の内容は、次の通りであります。

		(単位:千円)
	前事業年度 (自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当事業年度 (自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
工具、器具及び備品	96	―

2021/03/30 11:06

#5 有形固定資産、地域ごとの情報

形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2021/03/30 11:06

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2021/03/30 11:06

#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

投資活動の結果使用した資金は、8,984千円(前事業年度は10,878千円の支出)となりました。
主な要因は、パソコン等の備品取得に係る有形固定資産の取得7,152千円があったことによります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2021/03/30 11:06

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

個別法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産

2021/03/30 11:06