賞与引当金
連結
- 2018年12月31日
- 5694万
- 2019年12月31日 +6.14%
- 6043万
- 2020年9月30日 -36.23%
- 3854万
個別
- 2018年12月31日
- 5694万
- 2019年12月31日 +6.14%
- 6043万
有報情報
- #1 損益計算書関係(連結)
- ※ 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりです。2020/12/07 15:00
前事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 当事業年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 広告宣伝費 237,010 355,864 賞与引当金繰入額 54,827 60,406 減価償却費 19,732 34,838 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳2020/12/07 15:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳繰延税金資産 未払事業所税 855千円 賞与引当金 21,185 製品保証引当金 76,459
- #3 連結損益計算書関係(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりです。2020/12/07 15:00
※2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりです。前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 広告宣伝費 238,813 359,237 賞与引当金繰入額 54,827 60,406 製品保証引当金繰入額 37,807 △4,514
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 有形固定資産
定額法を採用しています。ただし、2016年3月31日以前に取得した建物及び構築物については、定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
・建物及び構築物 8~18年
・車両運搬具 6年
・工具、器具及び備品 2~10年2020/12/07 15:00 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 商品及び製品
総平均法による原価法2020/12/07 15:00