#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定額法を採用しています。
ただし、2016年3月31日以前に取得した建物附属設備については、定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 18年
建物附属設備 8～15年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2～10年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しています。2021/03/25 12:36
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注)1.ソフトウエア仮勘定の「当期減少額」は、ソフトウエアへの振替によるものです。
2.建設仮勘定の「当期減少額」は、工具、器具及び備品への振替によるものです。
2021/03/25 12:36
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しています。
(3) 重要な引当金の計上基準
2021/03/25 12:36
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しています。
3 引当金の計上基準
2021/03/25 12:36
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定額法を採用しています。
ただし、2016年3月31日以前に取得した建物及び構築物については、定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
・建物及び構築物 8～18年
・車両運搬具 6年
・工具、器具及び備品 2～10年
② 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しています。2021/03/25 12:36