- 7362
- 2026/08/28
- 時価
- 13億円
- PER 予
- 10.91倍
- 2021年以降
- 9.05-42.84倍
（2021-2025年） - PBR
- 0.91倍
- 2021年以降
- 0.72-6.65倍
（2021-2025年） - 配当 予
- 1.71%
- ROE 予
- 8.33%
- ROA 予
- 2.07%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
T.S.I（7362）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2023年12月31日
- 1151万
- 2024年12月31日 +401.23%
- 5773万
- 2025年12月31日 -13.97%
- 4967万
個別
- 2018年12月31日
- 43万
- 2019年12月31日 -30.02%
- 30万
- 2020年12月31日 -42.9%
- 17万
- 2021年12月31日 -0.58%
- 17万
- 2022年12月31日 +999.99%
- 1371万
- 2023年12月31日 -16.03%
- 1151万
- 2024年12月31日 -24.92%
- 864万
- 2025年12月31日 -36.51%
- 549万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物の減価償却方法については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 4～50年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/03/26 13:57 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定額法を採用しております。2026/03/26 13:57
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)重要な引当金の計上基準 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。2026/03/26 13:57
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
