DN HD（7377）の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2021年9月30日
- 57億8936万
- 2021年12月31日 +0.74%
- 58億3202万
- 2022年3月31日 +0.25%
- 58億4667万
- 2022年6月30日 -0.61%
- 58億1073万
- 2022年9月30日 +0.71%
- 58億5226万
- 2022年12月31日 +2.17%
- 59億7924万
- 2023年3月31日 +0.67%
- 60億1937万
- 2023年6月30日 +16.41%
- 70億689万
- 2023年9月30日 +0.8%
- 70億6306万
- 2023年12月31日 -0.34%
- 70億3920万
- 2024年3月31日 +0.07%
- 70億4429万
- 2024年6月30日 +13.15%
- 79億7079万
- 2024年9月30日 -2.12%
- 78億153万
- 2024年12月31日 -1.62%
- 76億7516万
- 2025年3月31日 +4.9%
- 80億5135万
- 2025年6月30日 +12.05%
- 90億2115万
- 2025年9月30日 +0.67%
- 90億8201万
- 2025年12月31日 +0.06%
- 90億8760万
- 2026年3月31日 +0.68%
- 91億4969万
個別
- 2022年6月30日
- 84億350万
- 2023年6月30日 +0.46%
- 84億4195万
- 2024年6月30日 +0.04%
- 84億4523万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表（連結）
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2024/05/15 16:06
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社の連結子会社である大日本ダイヤコンサルタント株式会社における有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法として、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法に変更しております。 - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2024/05/15 16:06
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
