- 4198
- 2026/10/02
- 時価
- 33億円
- PER 予
- 42.23倍
- 2022年以降
- 10.59-292.68倍
(2022-2026年) - PBR
- 1.31倍
- 2022年以降
- 1.31-6.79倍
(2022-2026年) - 配当 予
- 4.32%
- ROE 予
- 3.1%
- ROA 予
- 2.26%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
テンダ(4198)の固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2019年5月31日
- 2億829万
- 2020年5月31日 +29.42%
- 2億6957万
- 2021年2月28日 -0.1%
- 2億6930万
- 2021年5月31日 -3.3%
- 2億6042万
- 2021年8月31日 -6.39%
- 2億4379万
- 2021年11月30日 +7.05%
- 2億6097万
- 2022年2月28日 +0.93%
- 2億6340万
- 2022年5月31日 +15.24%
- 3億353万
- 2022年8月31日 +44.89%
- 4億3980万
- 2022年11月30日 +2.26%
- 4億4976万
- 2023年2月28日 +12.37%
- 5億539万
- 2023年5月31日 -1.36%
- 4億9850万
- 2023年8月31日 -3.12%
- 4億8295万
- 2023年11月30日 -0.27%
- 4億8165万
- 2024年2月29日 +117.16%
- 10億4594万
- 2024年5月31日 -1.54%
- 10億2986万
- 2024年8月31日 -10.05%
- 9億2636万
- 2024年11月30日 +0.11%
- 9億2735万
- 2025年2月28日 +52.63%
- 14億1538万
- 2025年5月31日 -4.02%
- 13億5847万
- 2025年8月31日 -3.72%
- 13億797万
- 2025年11月30日 -8.21%
- 12億59万
- 2026年2月28日 -9.29%
- 10億8905万
- 2026年5月31日 -5.04%
- 10億3414万
個別
- 2019年5月31日
- 2億3676万
- 2020年5月31日 +29.89%
- 3億753万
- 2021年5月31日 -3.19%
- 2億9773万
- 2022年5月31日 +11.9%
- 3億3317万
- 2023年5月31日 +90.98%
- 6億3628万
- 2024年5月31日 +199.89%
- 19億815万
- 2025年5月31日 +2.96%
- 19億6459万
- 2026年5月31日 -4.35%
- 18億7915万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- また、当第3四半期連結会計期間において、有限会社熱中日和を連結の範囲に含めたことにより、前連結会計年度の末日に比べ、「ゲームコンテンツ事業」のセグメント資産が164,459千円増加しております。2024/04/12 15:32
3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(のれんの金額の著しい増加) - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2024/04/12 15:32
- #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2024/04/12 15:32
当第3四半期連結会計期間において、リーサコンサルティング株式会社を連結の範囲に含めたことにより、前連結会計年度の末日に比べ、「ITソリューション事業」において、のれんが138,519千円増加しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べ87百万円増加し、2,811百万円となりました。これは主に現金及び預金の減少が350百万円あったこと、受取手形、売掛金及び契約資産の増加が219百万円あったこと、仕掛品の増加が54百万円あったこと、その他の増加が167百万円あったこと等によるものであります。2024/04/12 15:32
(固定資産)
固定資産は、前連結会計年度末に比べ547百万円増加し、1,045百万円となりました。これは有形固定資産の増加が42百万円あったこと、ソフトウエアの増加が15百万円あったこと、のれんの増加が457百万円あったこと、投資その他の資産の増加が32百万円あったことによるものであります。