5759 日本電解

5759
2024/12/27
時価
2018万円
PER 予
-倍
2022年以降
赤字-50.25倍
(2022-2024年)
PBR
0.01倍
2022年以降
1.24-7.42倍
(2022-2024年)
配当 予
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
Link
CSV,JSON

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
(単位:千円)
前連結会計年度(2020年3月31日)当連結会計年度(2021年3月31日)
製品588,938753,855
仕掛品708,014951,358
原材料及び貯蔵品347,073423,886
(単位:千円)
2021/06/17 15:31
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(流動資産)
当連結会計年度末における流動資産は、前連結会計年度末に比べ2,297百万円増加の5,987百万円(同62.3%増)となりました。主な増減要因は、現金及び預金の増加656百万円(うち子会社の連結による増加441百万円)、売掛金の増加1,023百万円(うち子会社の連結による増加925百万円)、仕掛品の増加606百万円(うち子会社の連結による増加150百万円)、原材料及び貯蔵品の減少539百万円(うち子会社の連結による増加148百万円)等です。
(固定資産)
2021/06/17 15:31
#3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結貸借対照表関係)
2019年4月1日に開始する連結会計年度(翌連結会計年度)より、従来、「原材料及び貯蔵品」に含めていた原材料の一部を「仕掛品」に含めて表示しております。これは、基幹システムの一部改修に伴いより精緻なたな卸資産管理が実現可能となったため、たな卸資産の定義を見直し、実態をより適正に表示するために行ったものであります。
なお、表示方法の変更に関する原則的な取扱いにつきましては、過去の情報について変更後の区分に合わせて算定することが実務上困難であるため、当連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っておりません。
2021/06/17 15:31
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
な卸資産
a. 製品及び仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2021/06/17 15:31
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
製品、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
2021/06/17 15:31

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