無形固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 2億3107万
- 2023年3月31日 +3.73%
- 2億3970万
- 2023年12月31日 +3.58%
- 2億4828万
個別
- 2022年3月31日
- 1601万
- 2023年3月31日 +3.53%
- 1658万
有報情報
- #1 四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係(連結)
- (四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係)2024/03/12 15:00
当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2024/03/12 15:00
当連結会計年度末における流動資産は、前連結会計年度末に比べ741百万円増加し、2,791百万円となりました。これは主に、営業キャッシュ・フローの創出等による「現金及び預金」が407百万円増加したことによるものであります。固定資産は、引き続き積極的に設備投資を実施したことにより、前連結会計年度末に比べ195百万円増加し、2,286百万円となりました。なお、内訳として「有形固定資産」が236百万円、「無形固定資産」が8百万円増加したことによるものであります。
(負債) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 棚卸資産
a. 製品・仕掛品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
b. 原材料・貯蔵品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社は、主として定率法、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。ただし、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 2~13年2024/03/12 15:00 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械及び装置 3~13年2024/03/12 15:00
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。