無形固定資産
連結
- 2023年12月31日
- 1億8176万
個別
- 2022年12月31日
- 1億31万
- 2023年12月31日 +24.76%
- 1億2515万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a.仕掛品
個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b.原材料
総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~33年
工具器具備品 3~15年2024/03/28 15:31 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における流動資産の合計は3,109,046千円となりました。この主な内訳は、現金及び預金が1,909,790千円、売掛金が394,972千円、原材料及び貯蔵品が516,288千円であります。2024/03/28 15:31
当連結会計年度末における固定資産の残高は667,824千円となりました。内訳は、有形固定資産が135,013千円、無形固定資産が181,768千円、投資その他の資産が351,042千円であります。
(負債) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~33年
工具、器具及び備品 3~15年2024/03/28 15:31