タカヨシ HD(9259)の建物(純額)の推移 - 四半期
連結
- 2024年6月30日
- 12億9754万
- 2024年9月30日 +3.01%
- 13億3658万
- 2024年12月31日 -2.33%
- 13億545万
- 2025年3月31日 -3.41%
- 12億6094万
- 2025年6月30日 -3.25%
- 12億1997万
- 2025年9月30日 -2.18%
- 11億9343万
- 2025年12月31日 +1.13%
- 12億688万
- 2026年3月31日 +2.82%
- 12億4088万
個別
- 2019年9月30日
- 6億9186万
- 2020年9月30日 +13.77%
- 7億8717万
- 2021年6月30日 +6.79%
- 8億4058万
- 2021年9月30日 -0.51%
- 8億3631万
- 2021年12月31日 +10.86%
- 9億2716万
- 2022年3月31日 -2.05%
- 9億814万
- 2022年6月30日 +4.11%
- 9億4542万
- 2022年9月30日 +3.54%
- 9億7884万
- 2022年12月31日 +7.5%
- 10億5229万
- 2023年3月31日 +0.15%
- 10億5387万
- 2023年6月30日 +7.47%
- 11億3256万
- 2023年9月30日 +2.55%
- 11億6139万
- 2023年12月31日 +8.1%
- 12億5545万
- 2024年3月31日 -1.3%
- 12億3912万
- 2024年9月30日 -88.16%
- 1億4676万
- 2025年9月30日 -7.08%
- 1億3637万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2023/08/14 15:00
従来、当社の有形固定資産(建物・構築物を除く)の減価償却方法については、定率法を採用しておりましたが、第1四半期会計期間より定額法に変更しております。
有形固定資産の使用実態を検討した結果、急激な技術的・経済的陳腐化リスクが低くなり、また今後も耐用年数にわたり安定的に稼働していくことが見込まれていることから、費用を均等に配分する定額法を採用することが、有形固定資産の使用実態をより合理的に反映すると判断いたしました。