FCE（9564）のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2020年9月30日
- 1608万
- 2021年9月30日 +44.03%
- 2316万
- 2022年9月30日 +45.7%
- 3375万
- 2023年9月30日 +1.23%
- 3416万
- 2024年9月30日 +225.01%
- 1億1104万
- 2025年9月30日 +5.34%
- 1億1697万
個別
- 2020年9月30日
- 203万
- 2021年9月30日 -26.56%
- 149万
- 2022年9月30日 -36.17%
- 95万
- 2023年9月30日 -56.66%
- 41万
- 2024年9月30日 +999.99%
- 6570万
- 2025年9月30日 +14.25%
- 7506万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(主な耐用年数)
建物附属設備 3～20年
工具、器具及び備品 2～15年
ロ 無形固定資産
自社利用目的のソフトウエアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。なお、販売目的のソフトウエアは3年の定額法を採用しております。2025/12/25 16:34 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ロ 無形固定資産2025/12/25 16:34
自社利用目的のソフトウエアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。なお、販売目的のソフトウエアは3年の定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 商標権 定額法(3年)を採用しております。2025/12/25 16:34
ソフトウエア 自社利用目的のソフトウエアについては、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採
用しております。なお、販売目的のソフトウエアは3年の定額法を採用しておりま
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
