property technologies(5527)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2021年11月30日
- 16億8831万
- 2022年8月31日 -11.49%
- 14億9428万
- 2022年11月30日 +57.87%
- 23億5901万
- 2023年2月28日
- -7681万
- 2023年5月31日
- 6億4648万
- 2023年8月31日 +3.41%
- 6億6851万
- 2023年11月30日 +98.2%
- 13億2495万
- 2024年2月29日
- -4853万
- 2024年5月31日
- 2億8065万
- 2024年8月31日 +54.23%
- 4億3284万
- 2024年11月30日 +214.71%
- 13億6219万
- 2025年2月28日 -69.25%
- 4億1892万
- 2025年5月31日 +157.28%
- 10億7780万
- 2025年8月31日 +43.28%
- 15億4423万
- 2025年11月30日 +32.22%
- 20億4174万
個別
- 2021年11月30日
- -926万
- 2022年11月30日
- 2747万
- 2023年11月30日 +40.28%
- 3853万
- 2024年11月30日 +761.52%
- 3億3202万
- 2025年11月30日 -38.92%
- 2億279万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 各社ともに顧客ニーズに合致する土地の仕入強化、新商品の開発投入、顧客との接点を増やすイベント開催等に注力し、売上・利益の確保に努めました。2026/02/25 10:00
この結果、当連結会計年度における売上高は50,909,668千円(前年同期比122.3%)、営業利益は2,041,740千円(前年同期比149.9%)、経常利益は1,684,985千円(前年同期比165.3%)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,082,336千円(前年同期比170.3%)となりました。
なお、当社グループは住まい・住み替えに関わる全てのプロセス、すなわち住宅購入・売却、建築、住宅リノベーション、不動産賃貸借・開発等を一体として扱うことで、一人ひとりのライフスタイルに合う満足いく住まい・サービスの提供に取り組んでおります。これら事業全体を単一セグメントと捉えておりますので、セグメント別の記載事項はありませんが、参考までに主に中古住宅再生を扱う株式会社ホームネットと、主に戸建住宅を扱う株式会社サンコーホーム、株式会社ファーストホームの合算値について記載します。