#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しています。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～39年
機械装置及び運搬具 2～10年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/09/24 13:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「有形固定資産の取得による支
出」に含めておりました「無形固定資産の取得による支出」については、金額的重要性が高まったこと
から、当連結会計年度より独立掲記しております。これに伴い、前連結会計年度の連結財務諸表について
2026/09/24 13:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品・製品・原材料・仕掛品
総平均法による原価法を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～39年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 3～10年2026/09/24 13:00