大栄環境(9336)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2021年3月31日
- 12億6000万
- 2022年3月31日 -10.63%
- 11億2600万
- 2023年3月31日 +13.94%
- 12億8300万
- 2024年3月31日 +14.5%
- 14億6900万
- 2025年3月31日 -10.62%
- 13億1300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しており、最終処分場については、廃棄物の埋立量により償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/27 11:31 - #2 固定資産受贈益の注記(連結)
- ※5 固定資産受贈益の内容は次のとおりであります。2025/06/27 11:31
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 52百万円 計 - 52 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2025/06/27 11:31
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 76 1 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/27 11:31
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 13百万円 9百万円 機械装置及び運搬具 27 44 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/27 11:31
(注)当該担保資産は、デリバティブ取引(通貨スワップ)の担保に供されております。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 流動資産のその他(預け金)(注) 100百万円 -百万円 建物及び構築物 - 0 土地 - 21
担保付債務は、次のとおりであります - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 11:31
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しており、最終処分場については、廃棄物の埋立量により償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 11:31
主として定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しており、最終処分場については、廃棄物の埋立量により償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。