伸和 HD(7118)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2023年3月31日
- 1億2787万
- 2024年3月31日 -1.36%
- 1億2613万
- 2025年3月31日 +0.43%
- 1億2667万
- 2026年3月31日 +23.93%
- 1億5698万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~39年
機械装置及び運搬具 2~15年
工具、器具及び備品 2~10年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/25 14:30 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/06/25 14:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 3,000千円 -千円 機械装置及び運搬具 1,599 - - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/25 14:30
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 33,070千円 31,796千円 土地 26,388 26,388
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/25 14:30
建物 店舗の出店、改装及び工場の改修によるもの 59,431千円 工具、器具及び備品 店舗及び工場での設備の導入によるもの 26,026千円 機械及び装置 工場での新規設備の導入によるもの 4,745千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/25 14:30
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基本単位としてグルーピングを行い、遊休資産等については、個別資産ごとにグルーピングを行っております。その結果、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 北海道 店舗 建物附属設備 17,955 東京都 店舗 建物附属設備 292
減損損失の内訳は、建物附属設備18,247千円であります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における資産合計は2,185,168千円となり、前連結会計年度末に比べ3,538千円増加いたしました。これは、流動資産が1,812千円減少し1,492,892千円となった一方で、固定資産が5,351千円増加し692,276千円となったことによるものであります。2026/06/25 14:30
これは主に、商品及び製品が38,999千円、繰延税金資産が18,169千円減少した一方で、売掛金が48,687千円、建物及び構築物が29,957千円、敷金及び保証金が17,686千円増加したこと等によるものであります。
(負債) - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 1.当該資産除去債務の概要2026/06/25 14:30
営業店舗用建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 14:30
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/25 14:30
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。