有価証券報告書-第41期(2025/04/01-2026/03/31)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、有形固定資産について、「建物」「建物減価償却累計額」および「建物(純額)」、「構築物」「構築物減価償却累計額」および「構築物(純額)」、「機械及び装置」「機械及び装置減価償却累計額」および「機械及び装置(純額)」、「車両運搬具」「車両運搬具減価償却累計額」および「車両運搬具(純額)」、「工具、器具及び備品」「工具、器具及び備品減価償却累計額」および「工具、器具及び備品(純額)」、「リース資産」「リース資産減価償却累計額」および「リース資産(純額)」を区分して表示しておりましたが、一覧性向上の観点から表示科目の見直しを行い、当事業年度より「建物」「工具、器具及び備品」および「リース資産」については、取得価額及び減価償却累計額の表示を取りやめ、純額のみを表示しております。
また、「構築物(純額)」「機械及び装置(純額)」および「車両運搬具(純額)」については、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「建物」402,440千円、「建物減価償却累計額」△42,224千円、「工具、器具及び備品」107,375千円、「工具、器具及び備品減価償却累計額」△67,300千円、「リース資産」36,847千円および「リース資産減価償却累計額」△22,113千円として表示していたものは、それぞれ取得価額及び減価償却累計額の表示を取りやめ、「建物(純額)」「工具、器具及び備品(純額)」および「リース資産(純額)」として組み替えております。
また、「構築物(純額)」12,744千円、「機械及び装置(純額)」8,015千円および「車両運搬具(純額)」265千円として表示していたものは、「その他」に含めて組み替えております。
前事業年度において、流動負債に区分表示していた「未払金」および「預り金」については、一覧性向上の観点から、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
また、前事業年度において区分表示していた「1年内償還予定の社債」については、当事業年度末において残高がないため、表示しておりません。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「未払金」21,308千円および「預り金」15,359千円として表示していたものは、「その他」46,668千円に含めて組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、営業外収益に区分表示していた「受取手数料」「売電収入」および「保険解約返戻金」については、一覧性向上の観点から、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「受取手数料」22千円、「売電収入」476千円および「保険解約返戻金」1,012千円として表示していたものは、「その他」2,579千円に含めて組み替えております。
前事業年度において、営業外費用に区分表示していた「社債利息」については、一覧性向上の観点から、当事業年度より「支払利息」に含めて表示しております。また、「支払保証料」および「保険解約損」については、一覧性向上の観点から、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「社債利息」32千円として表示していたものは、「支払利息」3,017千円に含めて組み替えております。また、「支払保証料」116千円および「保険解約損」269千円として表示していたものは、「その他」253千円に含めて組み替えております。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、有形固定資産について、「建物」「建物減価償却累計額」および「建物(純額)」、「構築物」「構築物減価償却累計額」および「構築物(純額)」、「機械及び装置」「機械及び装置減価償却累計額」および「機械及び装置(純額)」、「車両運搬具」「車両運搬具減価償却累計額」および「車両運搬具(純額)」、「工具、器具及び備品」「工具、器具及び備品減価償却累計額」および「工具、器具及び備品(純額)」、「リース資産」「リース資産減価償却累計額」および「リース資産(純額)」を区分して表示しておりましたが、一覧性向上の観点から表示科目の見直しを行い、当事業年度より「建物」「工具、器具及び備品」および「リース資産」については、取得価額及び減価償却累計額の表示を取りやめ、純額のみを表示しております。
また、「構築物(純額)」「機械及び装置(純額)」および「車両運搬具(純額)」については、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「建物」402,440千円、「建物減価償却累計額」△42,224千円、「工具、器具及び備品」107,375千円、「工具、器具及び備品減価償却累計額」△67,300千円、「リース資産」36,847千円および「リース資産減価償却累計額」△22,113千円として表示していたものは、それぞれ取得価額及び減価償却累計額の表示を取りやめ、「建物(純額)」「工具、器具及び備品(純額)」および「リース資産(純額)」として組み替えております。
また、「構築物(純額)」12,744千円、「機械及び装置(純額)」8,015千円および「車両運搬具(純額)」265千円として表示していたものは、「その他」に含めて組み替えております。
前事業年度において、流動負債に区分表示していた「未払金」および「預り金」については、一覧性向上の観点から、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
また、前事業年度において区分表示していた「1年内償還予定の社債」については、当事業年度末において残高がないため、表示しておりません。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「未払金」21,308千円および「預り金」15,359千円として表示していたものは、「その他」46,668千円に含めて組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、営業外収益に区分表示していた「受取手数料」「売電収入」および「保険解約返戻金」については、一覧性向上の観点から、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「受取手数料」22千円、「売電収入」476千円および「保険解約返戻金」1,012千円として表示していたものは、「その他」2,579千円に含めて組み替えております。
前事業年度において、営業外費用に区分表示していた「社債利息」については、一覧性向上の観点から、当事業年度より「支払利息」に含めて表示しております。また、「支払保証料」および「保険解約損」については、一覧性向上の観点から、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「社債利息」32千円として表示していたものは、「支払利息」3,017千円に含めて組み替えております。また、「支払保証料」116千円および「保険解約損」269千円として表示していたものは、「その他」253千円に含めて組み替えております。