減価償却費
個別
- 2022年6月30日
- 334万
- 2023年6月30日 +8.85%
- 364万
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。2023/10/06 16:16
(3) 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社の設備投資額等であります。 - #2 セグメント表の脚注
- 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。2023/10/06 16:16
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/10/06 16:16
前事業年度(自 2021年7月1日至 2022年6月30日) 当事業年度(自 2022年7月1日至 2023年6月30日) 役員退職慰労引当金繰入額 3,369 5,454 減価償却費 15,105 12,221 研究開発費 89,861 83,635 - #4 売上原価明細書(連結)
- ※2.主な内訳は次のとおりであります。2023/10/06 16:16
(単位:千円) 項目 前事業年度(自 2021年7月1日至 2022年6月30日) 当事業年度(自 2022年7月1日至 2023年6月30日) 減価償却費 331,792 294,604 消耗品費 189,386 211,916 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/10/06 16:16
(注)評価性引当額の主な変動内容は、役員退職慰労金の支給によるものであります。前事業年度(2022年6月30日) 当事業年度(2023年6月30日) 退職給付引当金 33,361 39,047 減価償却費 11,530 12,434 減損損失 114,195 73,833
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/10/06 16:16
営業活動の結果増加した資金は270,752千円(前年同期は686,086千円の増加)となりました。これは主に「減価償却費」320,707千円及び「税引前当期純利益」298,702千円の増加と、「法人税等の支払額」230,881千円、「未払金の減少額」51,781千円及び「未払又は未収消費税等の減少額」43,050千円の減少によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)