有価証券届出書(新規公開時)
(表示方法の変更)
前事業年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
下記の表示方法の変更に関する注記は、財務諸表等規則附則第3項の規定に基づき、2022年4月1日に開始する事業年度(以下「翌事業年度」という。)における表示方法の変更の注記と同様の内容を記載しております。
(損益計算書)
当事業年度において独立掲記していた「受取配当金」は、金額的重要性が乏しくなったため、翌事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、財務諸表等規則附則第3項の規定に基づき、当事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
また、当事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示していた「雑収入」は、金額的に重要性が増したため、翌事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、財務諸表等規則附則第3項の規定に基づき、当事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
これらの結果、当事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取配当金」に表示していた0千円及び「その他」に表示していた940千円は、それぞれ「雑収入」940千円及び「その他」0千円として組み替えております。
当事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
(損益計算書)
前事業年度において独立掲記していた「受取配当金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、財務諸表等規則附則第3項の規定に基づき、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
また、前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示していた「雑収入」は、金額的に重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、財務諸表等規則附則第3項の規定に基づき、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
これらの結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取配当金」に表示していた0千円及び「その他」に表示していた940千円は、それぞれ「雑収入」940千円及び「その他」0千円として組み替えております。
前事業年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
下記の表示方法の変更に関する注記は、財務諸表等規則附則第3項の規定に基づき、2022年4月1日に開始する事業年度(以下「翌事業年度」という。)における表示方法の変更の注記と同様の内容を記載しております。
(損益計算書)
当事業年度において独立掲記していた「受取配当金」は、金額的重要性が乏しくなったため、翌事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、財務諸表等規則附則第3項の規定に基づき、当事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
また、当事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示していた「雑収入」は、金額的に重要性が増したため、翌事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、財務諸表等規則附則第3項の規定に基づき、当事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
これらの結果、当事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取配当金」に表示していた0千円及び「その他」に表示していた940千円は、それぞれ「雑収入」940千円及び「その他」0千円として組み替えております。
当事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
(損益計算書)
前事業年度において独立掲記していた「受取配当金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、財務諸表等規則附則第3項の規定に基づき、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
また、前事業年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示していた「雑収入」は、金額的に重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、財務諸表等規則附則第3項の規定に基づき、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
これらの結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取配当金」に表示していた0千円及び「その他」に表示していた940千円は、それぞれ「雑収入」940千円及び「その他」0千円として組み替えております。