有価証券報告書-第4期(2024/01/01-2024/12/31)
② 戦略
当社グループでは、サステナビリティに関する活動を進めるに当たり、当社グループの重要課題(マテリアリティ)の特定を以下のとおり行い、ESG推進委員会や経営会議等での議論を通じ、2023年7月取締役会にて承認されました。

気候変動や環境負荷に関する経営課題への対応として、当社グループの技術力を生かして製品機能を向上させることで、より少ないエネルギーで必要な分析を行える分析装置の開発や、環境・エネルギー関連で不可欠とされる分析装置の主流化を図っております。その結果当社グループの水銀測定に係る製品が2年連続で環境賞を受賞しております。具体的な概要は「2 サステナビリティに関する考え方及び取組 (1)サステナビリティ全般」前段をご参照ください。
またCO2排出量削減を目的として、その可視化を進めるとともに、自社拠点における再生可能エネルギーの導入やエネルギーのクリーン化により、Scope1、Scope2のCO2排出量を2030年12月期までに基準年(2021年12月期)比で50%削減する目標を設定いたしました。Scope3の排出量も集計し、CDP(Carbon Disclosure Project)のプラットフォームで開示しており、今後はサプライチェーン全体の排出にも配慮していきます。またTCFD(Task Force on Climate-related Financial Disclosures)への賛同を表明し、気候変動がもたらすビジネス上のリスク・機会の情報を当社のホームページにて開示しました。
当社グループでは、サステナビリティに関する活動を進めるに当たり、当社グループの重要課題(マテリアリティ)の特定を以下のとおり行い、ESG推進委員会や経営会議等での議論を通じ、2023年7月取締役会にて承認されました。

気候変動や環境負荷に関する経営課題への対応として、当社グループの技術力を生かして製品機能を向上させることで、より少ないエネルギーで必要な分析を行える分析装置の開発や、環境・エネルギー関連で不可欠とされる分析装置の主流化を図っております。その結果当社グループの水銀測定に係る製品が2年連続で環境賞を受賞しております。具体的な概要は「2 サステナビリティに関する考え方及び取組 (1)サステナビリティ全般」前段をご参照ください。
またCO2排出量削減を目的として、その可視化を進めるとともに、自社拠点における再生可能エネルギーの導入やエネルギーのクリーン化により、Scope1、Scope2のCO2排出量を2030年12月期までに基準年(2021年12月期)比で50%削減する目標を設定いたしました。Scope3の排出量も集計し、CDP(Carbon Disclosure Project)のプラットフォームで開示しており、今後はサプライチェーン全体の排出にも配慮していきます。またTCFD(Task Force on Climate-related Financial Disclosures)への賛同を表明し、気候変動がもたらすビジネス上のリスク・機会の情報を当社のホームページにて開示しました。